
「私たちは、新しい技術を組み込んだ製品を市場化することにより、睡眠と呼吸に関する医薬および関連する併存疾患の技術革新に真摯に取り組んでいる。長年にわたってビアンカメド社と緊密に協力してきており、弊社は同社の 2003 年の設立から投資を続けてきた。ビアンカメド社は素晴らしい技術とワールド・クラスのチームを保有している。ビアンカ社の応用技術には将来的な成長のためのチャンスが大いにあると私たちは信じている。ビアンカアド社のチームを維持し、構築していくことを楽しみにしている」
ピーター・ファレル博士、レスメド社チェアマン兼 CEO
カリフォルニア州サンディエゴ – レスメド社 (NYSE: RMD、ASX:RMD.AX) は今日、アイルランドの大手医療技術企業であるビアンカメド社を買収したと発表した。レスメド社は、ビアンカメド社の発行済み株式のすべてをキャッシュで購入した。レスメド社は、睡眠呼吸障害やその他の呼吸器系障害を治療、診断、管理する医療機器を開発、製造、販売する大手企業である。
ビアンカメド社は、家庭または病院で睡眠と呼吸を監視する簡便かつ非接触式の革新的デバイスの開発を終え、市場化を目指している。BiancaMed’s SleepMinder™ は、高性能の生体測定ソフトウェアを使用して睡眠と呼吸を測定する正確で非接触式のデバイスである。ビアンカメド社の専有技術の核は、人体に触れることなく呼吸や動きを感知する運動センサーである。同社は、さまざまな医療現場または消費者向けに、この技術を応用して多様な製品を開発している。ビアンカアド社は、レスメド社が新設したベンチャー・アンド・イニシアチブ事業本部の一部となる。レスメド社は、この買収によって 2012 年度の同社の 1 株あたり利益が約 0.04 ドル希薄化すると予測している (無形資産の償却と一時的な買収関連費用を除く)。
レスメド社のチェアマン兼最高経営責任者であるピーター・ファレル博士は、「私たちは、新しい技術を組み込んだ製品を市場化することにより、睡眠と呼吸に関する医薬および関連する併存疾患の技術革新に真摯に取り組んでいる。長年にわたってビアンカメド社と緊密に協力してきており、弊社は同社の 2003 年の設立から投資を続けてきた。ビアンカメド社は素晴らしい技術とワールド・クラスのチームを保有している。ビアンカ社の応用技術には将来的な成長のためのチャンスが大いにあると私たちは信じている。ビアンカアド社のチームを維持し、構築していくことを楽しみにしている」と述べた。
この発表を歓迎するビアンカメド社の最高経営責任者であるコナー・ハンリー博士は、「今回の買収は、ビアンカメド社のユニークな技術の使用範囲を広げ、ビアンカアド社の勢いにさらに弾みをつける。レスメド社の一員として、私たちは既存の顧客を今後も継続的にサポートする。今回の買収がつつがなく完了したのは、ビアンカメド社のチームの専心と才能、そして投資家や株主からの測りしれない支援があったからである」と述べた。
レスメド社ベンチャー アンド イニシアチブ事業本部の JC キリロス・プレジデントは、「今年の 5 月、睡眠呼吸障害やその他の市場機会に関連する慢性疾患に注力するため、私たちはベンチャー アンド イニシアチブ事業本部を立ち上げた。ビアンカメド社は、弊社の中心事業の睡眠関連市場における既存の応用技術、および心臓疾患や慢性閉塞性肺疾患などの慢性疾患に活用が期待されるさまざまな応用技術を有しているため、これは私たちが望んでいた種類の投資である」と述べた。
アイルランド国立大学ダブリン校のスピンアウト企業であるビアンカメド社は、同大学の電気電子機械エンジニアリング校の研究を商業化するために、フィリップ・デ・チャザル博士とコナー・ヘネハン教授により 2003 年に設立された。ビアンカメド社は、技術革新・技術移転センターであるノバ UCD に本社を構え、現在 29 人を雇用している。レスメド社は、ビアンカメド社の社員を引き続き雇用し、ダブリンの事務所で事業を続ける。
詳細な情報は、サンディエゴのレスメド社のコンスタンス・ビーンフェイト (+1 858 836 5971) に連絡するか、同社の多言語ウェブサイトである www.resmed.com を参照。ビアンカメド社に関する詳細は、http://biancamed.com を参照。
レスメド社について
レスメド社は、呼吸障害の診断、治療、管理を行う医療製品を開発、製造、販売しており、特に睡眠呼吸障害に注力している。同社は、こうした症状に苦しむ人々の生活を改善するための革新的な製品を開発すること、そして未処置の睡眠呼吸障害が健康に深刻な影響を与える可能性があることを患者や医療関係者に周知することに取り組んでいる。レスメド社に関する詳細は、 www.resmed.com を参照。
このリリースに含まれる情報は、過去の事実ではなく、1995 年私募証券訴訟改革法で規定された「将来予測」に関する記述である。弊社の今後の売上・利益・経費、新製品の開発、弊社製品の新しい市場など、こうした将来予想に関する記述は、リスクや不確実性の影響を受ける可能性があり、実際の結果は将来予想に関する記述で予測または黙示したものと大きく異なる場合がある。こうしたリスクや不確実性は、弊社が米国証券取引委員会に提出した最近のフォーム 10-K 年間レポートやその他のレポートに記載されている。
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